積立投資シミュレーション｜新NISA対応・目標額からの逆算もできる無料計算ツール

毎月の積立額・期間・想定年利を入れるだけで、将来の資産額をリアルタイムに試算できる無料ツールです。新NISAの年間投資枠（360万円）・生涯枠（1,800万円）を超えた分は自動で課税計算され、「目標額から毎月いくら必要か」の逆算もできます。

積立投資の早見表（毎月いくら×何年でいくらになる？）

新NISAで運用した場合の最終評価額の目安です（カッコ内は投資元本）。条件を変えて試したいときは上のシミュレーターをお使いください。

毎月の積立額	10年後	20年後	30年後
1万円	155万円（元本120万円）	411万円（元本240万円）	832万円（元本360万円）
3万円	466万円（元本360万円）	1,233万円（元本720万円）	2,497万円（元本1,080万円）
5万円	776万円（元本600万円）	2,055万円（元本1,200万円）	4,161万円（元本1,800万円）
10万円	1,553万円（元本1,200万円）	4,094万円※ （元本2,400万円）	8,145万円※ （元本3,600万円）

毎月の積立額	10年後	20年後	30年後
1万円	140万円	328万円	583万円
3万円	419万円	985万円	1,748万円
5万円	699万円	1,642万円	2,914万円
10万円	1,397万円	3,274万円※	5,732万円※

※ 元本が新NISAの非課税保有限度額（1,800万円）を超えるため、超過分は課税口座（運用益に20.315%課税）で運用した税引後の金額です。毎月末積立・月複利（年利÷12）で計算しています。

口座：「新NISA（非課税）」か「課税口座」を選びます。課税口座を選ぶと、新NISAにした場合との税額の差も表示されます。
毎月の積立額：万円単位で入力します。スライダーやボタン（1万・3万・5万・10万＝つみたて投資枠の上限・30万＝新NISAの年間上限）でも設定できます。
初期投資額（任意）：最初にまとめて投資する金額です。新NISAでは1年目の年間投資枠（360万円）から優先的に使います。
積立期間・想定年利：期間が長いほど複利の効果が大きくなります。全世界株式インデックスなどの長期実績から、3〜5%程度で試す人が多いです。
インフレ率（任意）：入れると、将来の金額が「今のお金の価値」でいくらに相当するか（実質価値）も表示します。

グラフは、青の面が投資元本、緑の線が入力した年利（基準）、オレンジと紫の破線が年利−2%（悲観）と+2%（楽観）です。「年次内訳テーブルを見る」で1年ごとの数値を確認できます。

「目標額から逆算」タブで目標金額・期間・年利を入れると、必要な毎月の積立額を100円単位で表示します。税金や新NISAの枠も考慮して計算するため、課税口座を選んだ場合は「新NISAならいくらで済むか」も分かります。初期投資額だけで目標に届く場合は「追加の積立は不要」と表示されます。

入力した条件は「この条件のURLをコピー」で保存・共有できます。家族と相談するときや、あとで見直すときに便利です。

想定年利5%・新NISAで運用する場合、20年なら毎月約48,700円、30年なら毎月約24,100円が目安です。期間が10年延びるだけで、必要な月額はおよそ半分になります。

新NISAで投資できるのは年間360万円（つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円）、生涯で1,800万円（元本ベース）までです。このシミュレーターでは、枠を超えた分を課税口座で運用したものとして、その運用益に20.315%の税金をかけて計算します。

決まった正解はありませんが、全世界株式や米国株式のインデックスファンドの長期実績を参考に3〜5%程度で試すのが一般的です。将来のリターンは保証されないため、悲観シナリオ（年利−2%）の結果もあわせて確認しておくと安心です。

毎月3万円を年利5%で20年積み立てた場合、新NISAなら約1,233万円、課税口座なら税引後で約1,129万円となり、約104万円の差が出ます。期間が長く、運用益が大きくなるほど差は広がります。

毎月末に積み立て、月利（年利÷12）で複利運用する概算モデルです。課税口座の税金は最終時点で一括売却した場合の運用益に20.315%をかけて計算しています。手数料・信託報酬は考慮していません。実際の投資信託やETFの価格は日々変動するため、結果は目安としてご活用ください。

参考：
金融庁「NISA特設ウェブサイト」
金融庁「つみたてシミュレーター」
JPX（東京証券取引所）『株価平均・株式平均利回り』