スマホ契約者と利用者が違う…機種変更への影響は？手続きを徹底解説

「スマホの契約者は親だけど、使っているのは自分」

「名義変更したけど、前の契約者の名前が残っている気がする…」

こんな風に、スマホの契約者と利用者が違う状況で、機種変更ができるのか不安に思っていませんか？

結論から言うと、契約者と利用者が違っても機種変更は可能です。

ただし、手続きの方法や必要なものが通常とは少し異なるため、事前にしっかり準備しておくことが大切になります。

この記事では、契約者と利用者が違う場合の機種変更への影響や、具体的な手続き方法、知っておきたい注意点を分かりやすく解説します。面倒な手続きをスムーズに進めるためのヒントも紹介しますので、ぜひ最後まで読んでみてください。

スマホの契約者と利用者が違う状況とは？
契約者と利用者が違う場合の機種変更｜2つの方法と影響
1. オンラインショップで手続きする場合
2. 店舗（キャリアショップ）で手続きする場合
【キャリア別】代理人（利用者）による機種変更の必要書類
機種変更や名義変更の前に知っておきたい注意点
1. 分割払いの残債がある場合はどうなる？
2. 契約者が手続きできない緊急時は？
面倒な手続きを解消！スマホの名義変更という選択肢
1. 名義変更のメリット
2. 名義変更の手続き
まとめ

スマホの契約者と利用者が違う状況とは？

そもそも、なぜスマホの契約者と利用者が違う状況が生まれるのでしょうか。

最も多いのは、親が子供のためにスマホを契約するケースです。未成年の子供は自分で契約できないため、親が契約者となり、子供を利用者として登録するわけですね。

ほかにも、法人契約のスマホを従業員が利用している場合や、家族の誰かがまとめて回線を契約している場合など、さまざまな理由が考えられます。

この状態での基本的なルールは、機種変更などの手続きはすべて「契約者」が行うということです。利用者が「新しいスマホが欲しい！」と思っても、自分で勝手に手続きを進めることはできません。必ず契約者の同意と協力が必要になることを覚えておきましょう。

契約者と利用者が違う場合の機種変更｜2つの方法と影響

契約者と利用者が違う場合、機種変更は「オンライン」と「店舗」の2つの方法で行えます。それぞれの手順と、どんな影響があるのかを見ていきましょう。

オンラインショップで手続きする場合

オンラインショップでの機種変更は、契約者本人が手続きを行うのが基本です。契約者のアカウント（dアカウント、au IDなど）でログインし、画面の指示に従って進めれば問題なく完了します。

この方法のメリットは、待ち時間なく24時間いつでも手続きできる手軽さです。

ただし、手続きの途中で利用者情報の入力や確認を求められることがあります。また、一部の特殊なプランや機種によってはオンラインでの手続きに対応しておらず、店舗での手続きが必要になる場合もある点には注意しましょう。新しいスマホの受け取りを利用者の住所にしたい場合など、契約者と利用者の情報を正確に伝えた上で、手続きをお願いするのがスムーズです。

店舗（キャリアショップ）で手続きする場合

店舗で機種変更する場合、誰がお店に行くかによって必要なものが変わってきます。

契約者本人が来店する場合

契約者本人がお店に行くなら、手続きはとてもシンプルです。基本的には以下のものがあれば問題ありません。

契約者の本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカードなど）
利用中のスマホ
支払い用のクレジットカードまたはキャッシュカード

念のため、利用者の本人確認書類も持っていくと、万が一の際に手続きがスムーズに進む可能性があります。マイナンバーカードを本人確認書類として利用する際は、キャリアによって取り扱い方法が異なる場合があるため、事前に公式サイトなどで確認しておくと安心です。

代理人（利用者など）が来店する場合

「契約者の親は仕事で忙しくて、店舗には行けない…」というケースも多いはず。その場合は、利用者が代理人として手続きできます。

ただし、この方法が一番準備を要します。契約者本人の意思確認ができないため、「委任状」をはじめとする多くの書類が必要になるのです。これが、契約者と利用者が違う場合における機種変更の最も大きな影響（手間）と言えるでしょう。必要な持ち物はキャリアによって異なるため、次の見出しで詳しく解説します。

【キャリア別】代理人（利用者）による機種変更の必要書類

利用者が代理人として店舗で機種変更する際に必要なものを、大手4キャリア別にまとめました。準備不足で二度手間にならないよう、事前にしっかり確認してください。

※2025年8月時点の情報です。最新の情報や詳細は、必ず各キャリアの公式サイトでご確認ください。

キャリア	必要なもの	注意点
ドコモ	①契約者の本人確認書類（コピー可） ②代理人の本人確認書類（原本） ③委任状 ④利用中の端末	委任状は公式サイトからダウンロードして契約者本人が記入・捺印する必要があります。
au	①契約者の本人確認書類（原本） ②代理人の本人確認書類（原本） ③委任状 ④利用中の端末	auは契約者の本人確認書類が「原本」である点に注意が必要です。
ソフトバンク	①契約者の本人確認書類（コピー可） ②代理人の本人確認書類（原本） ③委任状 ④利用中の端末	委任状は契約者本人の記入が必須です。公式サイトで様式を確認しましょう。
楽天モバイル	①契約者の本人確認書類（原本） ②代理人の本人確認書類（原本） ③委任状 ④利用中の端末	楽天モバイルも契約者の本人確認書類は「原本」が必要です。委任状も忘れずに。

※2025年8月時点の情報です。最新の情報や詳細は、必ず各キャリアの公式サイトでご確認ください。

このように、どのキャリアでも「委任状」「契約者の本人確認書類」「代理人（利用者）の本人確認書類」の3点セットは必須です。特に委任状は、契約者本人に書いてもらう必要があるので、早めに準備をお願いしておきましょう。

また、委任状には発行から3ヶ月程度の有効期限が設定されているのが一般的です。手続きの直前に準備することをおすすめします。

機種変更や名義変更の前に知っておきたい注意点

手続きを始める前に、いくつか確認しておきたいポイントがあります。

分割払いの残債がある場合はどうなる？

もし現在利用しているスマホの端末代金を分割で支払っている途中の場合、その残債の支払い義務は引き続き契約者にあります。

機種変更をしたからといって、支払いが免除されるわけではありません。新しい機種の代金とは別に、前の機種の残債を完済するまで支払い続ける必要があります。残債の確認や、一括で清算したい場合の手続きも契約者が行うことになるので、事前に相談しておきましょう。

契約者が手続きできない緊急時は？

「契約者である親が入院してしまった」「海外赴任中で日本にいない」など、契約者本人が委任状を書くことさえ難しい状況もあるかもしれません。

そういった緊急時には、診断書や戸籍謄本など、状況を証明する特別な書類を提出することで、手続きが認められる場合があります。ただし、対応はケースバイケースであり、キャリアによっても判断が異なります。まずは事情を説明し、どうすればよいかキャリアのサポートセンターに直接問い合わせてみるのが確実です。